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研究代表者 | |
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機関名・職・氏名 | 和歌山県立医科大学医学部 講師 田中 良栄 |
専門分野 | 専門分野 有機化学・分析化学 |
共同研究者 | |
機関名・職・氏名 | 近畿大学生物理工学部 教授 尾崎 嘉彦 |
和歌山県立医科大学医学部 講師 森田 強 | |
研究名 | カキの葉に含まれる脂溶性抗酸化成分ビタミンEの組成分析と抗酸化活性評価 |
研究概要 | 柿の葉寿司にも用いられるカキの葉には栄養成分が豊富に含まれている。ビタミンCの含有量の多さは良く知られているが、脂溶性の抗酸化成分であるビタミンEの含有量も多いという認知度は低い。本研究では、カキの主要栽培品種13品種の葉についてビタミンEの含有量およびその組成の詳細を明らかにし、品種による抗酸化活性との相関を調べることを目的とする。 |
研究成果活用目標 | ●論文・学会発表 得られた研究成果は、日本食品科学工学会や日本農芸化学会等で発表するとともに、国内外の論文発表を目標とする。 |
採択額(単位:千円) | 1,500 |
研究代表者 | |
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機関名・職・氏名 | 和歌山信愛大学教育学部 准教授 森下 順子 |
専門分野 | 発達心理学・保育学・子育て支援 |
共同研究者 | |
機関名・職・氏名 | 和歌山大学紀伊半島価値共創基幹 教授 村田 和子 |
研究名 | 少子過疎地域における子育て支援パイロット事業の開発 〜コロナ禍の状況を踏まえて〜 |
研究概要 | 少子過疎化が加速する現代社会においては、経済のみならず、地方の疲弊は深刻化している。和歌山県は、課題先進県であり、特に、「安心して子どもを産み育てていく環境醸成」としての子育て支援の充実は、地域にとって重要課題である。加えて、地域性を踏まえた支援の具体化が一層必要となる。本研究の目的は、少子過疎地域に着目し、学生教育と連関させた「地域子育て支援パイロット事業」を開発することである。少子過疎地域を対象とするのは、地域子育て支援においてきわめて先行研究が少ないからである。さらに、コロナ禍の状況も踏まえた少子過疎地域の子育て支援にも注目し、示唆を得る。 |
研究成果活用目標 | ●行政施策等に活用 ●県民との連携、県民生活・活動等支援 ●論文・学会発表 ●国等の研究費補助金等の獲得 @少子過疎地域における地域子育て支援の在り方を検討し、地域の多様な人材や世代を超えた地域住民で子育てを支えるモデルを提案する。 A将来和歌山を担う大学生や高校生と地域住民との協働により、これからの地域について考える学習機会となる。 B和歌山の子育て支援の在り方モデルを発信するために、成果報告書の作成と普及に努める。 C論文および学会発表を通して、和歌山の少子過疎地域独自の子育て支援モデルを発信する。 D国等の科学研究費等の獲得を目指す。 |
採択額(単位:千円) | 1,473 |
研究代表者 | |
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機関名・職・氏名 | 和歌山県立医科大学医学部 教授 茂里 康 |
専門分野 | 生化学・分析化 |
共同研究者 | |
機関名・職・氏名 | 和歌山工業高等専門学校 准教授 河地 貴利 |
和歌山県立医科大学医学部 講師 森田 強 | |
研究名 | 両生類(紀伊半島生息)由来、分泌型タンパク質機能分子の探索 |
研究概要 | 紀伊半島に生息している両生類(マホロバサンショウウオ・セトウチサンショウウオ・ヤマトサンショウウオ・シュレーゲルアオガエル等)から、分泌型タンパク質機能分子を探索する。それらのアミノ酸配列・遺伝子配列を解明し、機能性部位の同定を実施する。さらに随時アミノ酸改変を実施し、抗菌性・保湿性等のメカニズムを解明し、さらなる高度化・商品化を目指す。 |
研究成果活用目標 | ●論文・学会発表 得られた成果は、日本生化学会、日本動物学会等で口頭発表すると共に、内外の論文発表で成果報告を行う。また、モリアオガエル泡巣の研究の様に、読売新聞等の5大全国紙でのプレス報道や学会誌(Zool.Sci.)の表紙に掲載されることを目指す。 |
採択額(単位:千円) | 427 |
研究代表者 | |
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機関名・職・氏名 | 東京医療保健大学和歌山看護学部 講師 甲村 朋子 |
専門分野 | 老年看護学 |
共同研究者 | |
機関名・職・氏名 | 和歌山大学教養・協働教育部門 准教授 梅田 礼子 |
東京医療保健大学和歌山看護学部 教授 八島 妙子 | |
東京医療保健大学和歌山看護学部 助教 関口 公平 | |
東京医療保健大学和歌山看護学部 助教 宮本 千佐 | |
東京医療保健大学和歌山看護学部 助教 納谷 和誠 | |
研究名 | 和歌山県内高齢者施設における災害対応マニュアル開発 −高齢者・外国人介護職員に焦点をあてて− |
研究概要 | 今後、日本で老年人口の割合が増加することは明らかである。これに伴い、要介護者数の増加も見込まれているが、介護従事者数の伸び悩みから外国人介護人材の受け入れがはかられている。日本においてこの両者は避難における要配慮者とされている。災害はいつ起こるか不明であり、常に準備が必要とされている。現在和歌山では南海トラフ地震への対策として、津波非難タワーの建築などが進められている。多数の犠牲者が想定される事案に対しての準備をすることは重要であるが、こうした大規模災害だけではなく、日常生活に起こりえる災害に対しても意識づけと行動できることが犠牲を少なくすることとなる。このため本研究では平成31年度までに作成した防災支援プログラムを発展させ、要配慮者でもある高齢者ならびに外国人介護職員に対しても対応可能なマニュアルを作成し、誰しもが災害に対応し命を守る行動がとれる内容を啓もうする。 |
研究成果活用目標 | ●県民との連携、県民生活・活動等支援 ●論文・学会発表 本研究は、高齢者施設における準備状況並びに意識調査を行うことで、それぞれの地域特性による必要な支援を抽出できるきっかけともなる。また、高齢者と同様災害時の要配慮者でもある外国人職員がどの程度、災害発生時の対応を理解しているか把握することで、外国人に対して基本的な災害学習を行うのか、そのうえで高齢者の非難に対してどう行動し、対応していくのかが明確となる。高齢者の避難から、施設の自助努力を要請するだけではなく地域としてどう対応していくことが望ましいのか、という共助への協力にもつながるものと考える。 ・調査によって得られた結果を地域ごとに防災意識、準備状況について施設に返却し、現状について把握するきっかけとする ・日本災害看護学会において発表を行い、災害時の対応にあたることの多い看護師からの質疑応答を行うことで情報共有をはかり、その結果を施設報告やマニュアル作成に含める ・英語表記もされている汎用性の高いマニュアルを作成し、和歌山県下における施設へ配布することで日々の生活の中に防災を考えるきっかけともする |
採択額(単位:千円) | 400 |